【比較】トヨタ系部品5社“天国と地獄”、「ナフサショック」で勝ち残るのはどこか？

トヨタ大幅減益…次の懸念は「ナフサショック」

　トヨタ自動車が直近発表した2026年3月期の決算は、売上高が日本企業初の50兆円超えとなった一方で、営業利益が大幅に減り、「増収減益」での着地となった。世界で販売台数を伸ばしても、原材料費や人件費などの上昇が利益を容赦なく押し下げている。

　原材料価格の高止まりに加え、深刻な人手不足を背景とした人件費の上昇、次世代モビリティに向けた先行投資としての開発費負担、そして不透明な為替動向や中国市場などでの競争激化が、完成車メーカーの収益を複合的に圧迫している。

　この問題は、完成車メーカーだけにとどまるものではない。巨大なピラミッド構造を形成するサプライチェーンに連なり、日々の生産を支える部品メーカーの収益構造にも直結する。

　数あるコスト上昇要因の中でも、中長期で見逃せないのが地政学リスクを背景とした資源価格の変動だ。とりわけ中東情勢の緊迫化は、原油価格を不安定にし、ひいてはナフサ（粗製ガソリン）の取引価格を押し上げている。

　ナフサは石油化学製品の基礎原料で、プラスチック、合成ゴム、合成繊維、塗料、工業用接着剤など、クルマを構成するありとあらゆる素材の源流にナフサが存在している。そして、そのナフサの調達元は44.6％が中東であり、国産ナフサについても原料となる原油も中東に依存しているため、実質的な中東依存は約8割に上るとされている。


　つまり中東情勢の緊張は、ガソリン価格の高騰だけでなく、自動車のシート、インパネ（計器盤）周辺の樹脂部品、バンパーをはじめとする外装材、エアバッグなどの安全部品、さらには電子部材を覆う保護ケースに至るまで、さまざまな部品の原価を押し上げているのだ。

　直近の決算数値には、まだナフサ高の影響は現れていない。しかし今後、ナフサ価格の高騰は部品メーカーの利益を直接押し下げる要因になり得る。「ナフサショック」に対し、どの企業がうまく対応できるのか。各社の最新決算から見えた現在の「稼ぐ力」と事業構造を読み解くと、ナフサ高に強い会社とそうでない会社の輪郭が見えてくる。 【次ページ】ナフサショックに「勝てる会社」はどこか？