トヨタ超えで日本騒然、「キオクシア」純利益2.2兆円だが…裏に潜む「3つのリスク」

なぜ東芝から分社化して「キオクシア」が誕生したのか？

　キオクシアを語る上で欠かせないのが、かつての親会社である「東芝」の存在です。現在世界中で使われている「NAND型フラッシュメモリ」は、1980年代に東芝のエンジニアであった舛岡 富士雄氏らによって発明されました。

　電源を切ってもデータが消えないこの半導体メモリは、デジタル社会の基盤として徐々に普及していきます。そしてその後、東芝の半導体事業をけん引する屋台骨となりました。

　しかし、2010年代後半、東芝本体が米国の原子力事業における巨額損失などにより経営危機に陥ります。上場廃止の危機を回避するため、東芝は最も収益性の高かった半導体事業の中のメモリ事業売却を決断しました。

　2017年にメモリ事業を「東芝メモリ」として分社化。2018年6月には、米投資ファンドのベインキャピタルが主導する日米韓連合への約2兆円での売却が完了しました。

　2019年10月、同社は日本語の「記憶（kioku）」とギリシャ語で価値を表す「axia」を組み合わせた「キオクシア（Kioxia）」へと社名を変更。「記憶で世界をおもしろくする」というミッションを掲げ、新たなスタートを切りました。

　しかし、その後の道のりも決して平坦ではありませんでした。メモリ市況の悪化や米中貿易摩擦などの影響を受け、2020年に予定していた新規株式公開（IPO）を延期。さらに、2024年3月期には2,527億円の営業損失を計上して2年連続の赤字になるなど、設備投資の負担と市況悪化による苦難の時期を過ごしました。

　それでも、AI需要を背景とした市況回復の兆しが見え始めた2024年12月18日、公開価格1,455円で念願の東証プライム市場への上場を果たし、新たなステージへと踏み出したのです。

　上場後のキオクシアを大きく変えたのが、生成AIの普及によるデータセンター向けメモリ需要の急拡大です。同社は、独自の3次元フラッシュメモリ技術「BiCS FLASH」や、製造工程を効率化するウエハ貼り合わせ技術「CBA」を武器に、韓国や米国の巨大メーカーと競争しています。三重県の四日市工場と岩手県の北上工場を心臓部となる生産拠点とし、米サンディスクとの共同投資も競争力を支えています。

　こうした技術力とAI特需を追い風に業績は急回復。2026年3月期には営業利益8,704億円に達し、株価も2026年初頭から半年足らずで約10倍に急騰しました。時価総額では一時トヨタ自動車を抜き、国内首位に躍り出るなど、異例の成長を遂げたのです。

　ただし、今後も成長が続くとは限りません。メモリ業界特有の「シリコンサイクル」による供給過剰や価格下落、大株主による株式売却への警戒など、リスクも残ります。AI時代に不可欠な技術を持つキオクシアが、好況期の勢いを持続的な成長につなげられるか。その真価が問われています。 【次ページ】驚異の「業績V字回復」と異例の「テンバガー」