「マック一強」は終わり？ バーガーキング急増で始まった新バーガー戦争の大異変

日本のバーガー市場で起きた異変

　日本のハンバーガー市場は、長くマクドナルドを中心に回ってきた。安く、速く、どこにでもある。子ども連れからビジネスパーソン、学生、高齢者まで、ほぼ全方位の需要を受け止めるチェーンは他にない。2026年5月末の店舗数は3033店。直近の月次でも全店売上高、既存店売上高ともに前年を上回っている。

　ところが、その一強市場に小さくない「異変」が起きている。バーガーキングが急速に店を増やしているのだ。2026年5月21日の発表では、5～6月に神奈川、福岡、千葉、大阪、新潟、茨城で計8店を開いた。これにより2026年6月25日時点の予定で全国362店となる。


　362店という数字だけを見れば、マクドナルドの脅威とは言いにくい。モスバーガーも2026年5月31日時点で国内1305店を展開しており、バーガーキングはまだ3番手以下の規模にある。だが、店舗数の絶対値ではなく増加ペースに目を向けると見え方は変わる。

　バーガーキングは2019年5月末に77店まで減少していた。そこから2023年末に200店を突破し、2026年には300店台半ばに乗せた。外食産業では、いったん縮小したブランドが再び多店舗展開の軌道に戻る例は多くない。店を増やすには、商品力だけでなく、加盟店、物件、採用、教育、物流、広告の歯車をそろえる必要がある。

　市場そのものも拡大している。帝国データバンクは2025年度のハンバーガー店市場について、事業者売上高ベースで1兆300億円前後に達し、2年連続で1兆円を超えるとみている。かつてデフレの象徴だったハンバーガーは、価格改定を経ても市場を広げている。

　この局面で問われるのは、単なる「マック対バーガーキング」ではない。安く食べる外食から、価値を選ぶ外食へ。日本のバーガー市場で起きているのは、チェーン同士の順位争いではなく、食べ方そのものの変化である。 【次ページ】なぜバーガーキングは行きたい店になったのか